オリンピック効果で雇用が増える! 注目すべき業種とその動向

2020年のオリンピックが東京で開催されることが決定してから、すでに準備は始まっています。
そしていよいよ準備は「あとはやるだけ」という段階に入ってきており、現在ではオリンピックに関わる業種では人手不足が懸念されているほどです。

そこで今回は、オリンピックで雇用が増えると期待されている業種についてご紹介します。

オリンピックに向け建設ラッシュが続く建設業界

オリンピックを開催するとなると、競技施設はもちろん、道路や宿泊施設などの建設も同様に多くの場所で行われます。
競技施設はすでにあるものを使うだけでなく、新たに建設されるものも数多くあるため、オリンピックに向けたインフラ整備なども急ピッチで行われています。
このため、今建設業界ではとにかく人手が足りない状態です。

建設業界の仕事は、現場で作業をする人だけでなく、建築資材など裾野が広いのも魅力で、業界未経験でもできる仕事が見つかりやすいというメリットがあります。
オリンピックまでに仕事を完成させなければならないため、多少給料を高めにしても人材が欲しい状態ですから、雇用のチャンスは多いと言えるでしょう。

また、仕事があふれている現在なら土木建築系の資格に必要な実務経験もしっかり積むことができるので、キャリアアップのチャンスでもあります。

外国人旅行客が増え続ける観光業界

オリンピックが開催される時期には、外国人旅行客が増えることは予想できます。
また、現在日本政府は「観光は円高・株安の影響を受けにくい産業」として後押ししているため、オリンピックに向けて、毎年のように訪日外国人旅行客は増えていくでしょう。
このため、観光業界はオリンピック開催前、また開催後後も伸び代がある産業です。

そこで注目されるのは、やはり外国語が堪能な人です。
宿泊施設や観光案内だけではなく、外国人旅行客が多く訪れる観光地や施設などで、外国語を使えてスムーズに接客対応できる人の需要はどんどん高まっています。
日本を訪れる外国人トップ3は中国、韓国、台湾です。
英語だけでなく、中国語、韓国語ができるというのも強みになります。

また、オリンピックの公用語は英語とフランス語なので、フランス語が使えるとオリンピック関連の仕事に直接関わることができる可能性が高まりますよ。
直接外国人旅行客とコミュニケーションを取るだけでなく、案内の作成や翻訳アプリ開発など、翻訳関連の仕事にも雇用の高まりが予想されます。

オリンピックを守る警備業界

オリンピックを守る警備業界

オリンピックの警護は、警察だけではなく民間の警備会社の警備員も大勢動員される予定です。
しかし、現在の警備員の数では足りない計算になっているため、オリンピックに警備員を出す予定の警備会社は、警備員の増員が必要不可欠です。
警備員はマニュアルや研修などがあり、未経験者でもしっかりフォローしてくれるので、需要が高まるこれからがねらい目の業種です。

この他にも金融、サービス、情報通信業などがオリンピック効果で人材ニーズが発生すると言われている業種です。
需要が高くなると、未経験者でも新たに仕事に就きやすくなる仕事も増えます。
仕事を探している方は、こういったニーズの変化など経済の動向にも注目してみてはいかがでしょうか。